【ゆるねと通信】自民党が「ネット上のデマ・誹謗中傷対策」を強化!、高市総理を「アイドル化」させようと必死な大手マスコミ!、トランプ大統領「(米中が)うまくやろうとしているのに、邪魔するな」!

【ゆるねと通信】自民党が「ネット上のデマ・誹謗中傷対策」を強化!、高市総理を「アイドル化」させようと必死な大手マスコミ!、トランプ大統領「(米中が)うまくやろうとしているのに、邪魔するな」!

(ゆるねと通信 2025年12月15日号)

自民党が「ネット上のデマ・誹謗中傷対策」を強化!→ネット「Dappiやクラウドワークスを駆使してデマや誹謗中傷をばら撒いてきたのはお前らだろ」「地獄の未来しか見えない」


出典:X(@0C2N0nWMsxypMIn)

様々なデマや誹謗中傷をばらまきながら日本社会に重大な脅威を与えてきた、反日朝鮮カルト(統一教会)と一心同体の自民党が、デマや誹謗中傷対策を強化…!
まさに悪夢の未来しか見えないわねっ!!

さらには、Dappiやクラウドワークスなどを通じて、野党政治家らのデマや誹謗中傷をよりたくさんばらまいてきた自民党が、デマや誹謗中傷対策を強化なんて、これこそ最高に笑えないギャグだろう。
予想通り、ネット上では批判とツッコミのオンパレードだし、さらには、息を吐くように嘘を吐く真性的なペテン師である高市氏が自民党総裁と総理大臣になってしまったことから、ますますこの国が悪夢のディストピア情報統制国家に成り下がっていく危険が加速度的に高まっている

そもそも、最近マスコミがやたらと盛り上げている「サナ活」そのものが、根本的なデタラメ捏造世論誘導である疑いが大だわっ!!
高市政権はやたらと中国をいたずらに挑発しながら、日本社会全体を脅威にさらしているけど、高市政権の本質をよく見ると、それこそまさに中国や大日本帝国とそっくりの(反日朝鮮カルト勢力と同化した)「情報思想統制政権」そのものだわっ!

グローバル支配層が進めている「デジタル奴隷監視社会」を言い換えれば、先進的な「グローバル共産主義社会」だ
高市政権もまさにそこに向かっていることを感じるし、まともな民主主義社会を実現させるには、まずは(CIAによって創設された真性的な売国政党である)自民党を潰すことが必要不可欠だろう。

 

大手マスコミは相変わらず「サナ活」報道!毎日新聞は「高市総理がアイドル化?」→ネット「そんなやつ見たことない」「高市をアイドル化させようとしているのはお前らだろ」

高市首相の「アイドル化」? 若年層、同じ政策でも変化する評価

高市早苗内閣発足の前後で、若年層の消費減税に対する考え方に変化がみられることが、毎日新聞の世論調査で分かった。世論調査を分析すると、その他の政策に関しても若年層の特徴が浮き彫りになってくる。高市内閣は高い支持率を維持しているが、特に若年層の支持の高さが顕著だ。若年層に何が起きているのか。

大きく変わった消費減税への評価
7月の参院選では、野党が物価高対策として消費減税を主張する一方、与党は国民への一律現金給付を公約に掲げて論戦となった。しかし、11月に閣議決定した経済対策にはそのどちらも盛り込まれていない。このことについて、11月の世論調査でどう思うか尋ねたところ、「妥当だ」が34%、「妥当とは思わない」が36%と拮抗(きっこう)した。「わからない」も29%あった。

年代別に見ると、「妥当だ」は18~29歳、30代の37%に対し60代が33%、70歳以上が30%と、若年層の方がやや割合は高い。半面、「妥当とは思わない」は18~29歳の24%、30代の29%に対し、60代と70歳以上は43%と高齢層ほど高くなる。若年層ほど高市内閣の経済政策を肯定的に受け止めているのが分かる。

ただ、高市内閣の発足前は違っていた。参院選直後の7月調査では、与党が参院選で非改選議席を合わせて過半数割れとなる惨敗を喫したことを受け、「与党は消費減税案を受け入れるべきか」を尋ねた。「受け入れるべきだ」は全体で58%を占め、年代別では30代が68%と最も高く、次いで18~29歳と50代が62%に上った。他の年代は60%未満で、70歳以上では49%だった。

また、参院選で投票する際、物価対策として消費減税と給付金のどちらを重視したか尋ねると、18~29歳は63%、30代では62%が「消費減税」と回答。これに対し40代以上は40~50%であり、若年層が他の年代よりも消費減税を強く求めていたことが分かる。

~省略~

【毎日新聞 2025.12.12.】

どこまでいってもつける薬がない日本のアホマスコミ連中だけど、高市政権が発足して以降の動きは、これまで以上に気持ち悪いわっ!!
いまだに「サナ活」に関する報道が続いている上に、毎日新聞に至っては「高市総理がアイドル化?」なんていう目を疑うような記事が出てきたし、本気で日本国民を地獄の底に引きずり込もうとしているようにしかみえないわっ!!

ネット上でもこれまでなかったくらいに疑念の声が噴出しているけど、とにかくも、高市政権の支持率がありえないくらいに異常な数字だ。
ネットでも同じような声がたくさん出ているけど、ボクの周りにも高い政権を支持している人など誰もいないし、実際の数字よりも相当無理やり盛っていると考えるべきだろう。
そして、こうしたデタラメの支持率を元にして、今回の毎日新聞の記事のようにデタラメな分析記事が出てくるものだから、次々と嘘に嘘が重ねられていき、実態とは全く異なる「壮大な嘘」がマスコミ全体によって作り上げられていく

かつての戦争でも、このようにしてマスコミ連中が嘘に嘘を塗り重ねていったことで、罪もない日本国民を”大量殺戮地獄”に引きずり込んで行ったということね。

まさに、かつての泥沼の戦争と今の状況は極めて酷似しているし、このまま日本国民が(おかしいとは思いながらも)”されるがまま”でいる限り、早晩取り返しがつかないことになるだろう。

「多くの若年層が高市総理をアイドル視していることで、国民自身が消費税増税を受け入れるようになって、さらには徴兵制や中国との戦争までをも受け入れていく」…みたいな支配層によるインチキ茶番ストーリーが用意されているように見えるわ!

同感だ。
改めて、日本国民自身が「この国は実質的に100%植民地である」ことを認識することが必要だし、この国を本気で戦争に引きずり込もうとしている1%の連中がいることをまずは理解することが必要だ。

 

トランプ大統領が高市総理に対して「(米中が)うまくやろうとしているのに、邪魔しないでくれ」と(強い口調で)怒り!→官邸筋「高市総理は会談後、かなり落ち込んでいた」

中国軍機のレーダー照射1週間 日中米、駆け引き続く 中国、米の「レッドライン」模索 日本、米以外の同志国とも連携探る 米は対立から距離置く

~省略~

12日の小泉氏とヘグセス米国防長官の電話会談で日本側はレーダー照射問題に言及した。ただ米側の発表はレーダー照射には触れず「中国の軍事活動について協議した」と述べるにとどめた。中国を過度に刺激するのを避けたとみられる。

トランプ氏自身は現時点でレーダー照射に関し「沈黙」を続けている。

10月には中国の習近平国家主席と会談し、中国への高関税や輸出規制の発動を1年延期することで合意。習氏もレアアース(希土類)の輸出規制を延期した。来年11月に中間選挙を控えたトランプ氏は中国との通商交渉を重視。米ホワイトハウスのレビット大統領報道官は11日の会見で日中対立について問われ「大統領は日本との同盟を維持しつつ、中国とも良好な協力関係を築くべきだと考えている」と強調した。

台湾有事を巡る11月の高市早苗首相の「(米軍などへの)武力行使があれば存立危機事態になり得る」という国会答弁も米国をいらだたせた。

「(米中が)うまくやろうとしているのに、邪魔しないでくれ」。政府関係者によると、トランプ氏は11月末の日米首脳電話会談で、首相に対し厳しい口調でくぎを刺したという。官邸筋は「首相は会談後、かなり落ち込んでいた」と明かす。

~省略~

【Yahoo!ニュース(北海道新聞) 2025.12.14.】

高市総理、トランプさんにここまで言われていたとのこと。
第一報が米メディアから出た直後は、木原官房長官が「報道は事実ではない」などと否定していたけど、やっぱり例によって高市政権の方がウソを言っていたということでほぼ確定ね。

大手マスコミもウソだらけだけど、高市自民党政権も息を吐くようにウソを吐くからね。
だけど、トランプ政権の対応や高市総理の様子をみていれば、この件は本当であることが分かる。
みるからに、トランプはあからさまに高市総理を無視しており、中国に対しては「この件において米国は全くの無関係である」と必死にアピールしているからね。

高市総理がぴったり身体を寄せてトランプさんにすりすりしていた時も、内心はかなり迷惑だったんでしょうね。
でも「上手くやれば使えそうなオバハンだから、とりあえずご機嫌を取っておくか」という感じだったんだけど、高市総理がトランプさんの予想をはるかに超えるほどのバカな暴れ犬だったということだわ。

やってることが悪いことばかりだと、人相や表情にもそれが現れてくるものだ。
高市総理は見た目も中身も非常に醜いし、このような人物をアイドル視して「サナ活」をやってる人なんて(統一教会や天理教などの高市サポカルト教団の信者以外)どこにもいないだろう。
トランプ氏にとっても本気で邪魔くさくなってきている中で、高市総理がいつまで強大な権力を維持し、日本のマスコミが賛美し続けるのか、今後の展開をよくみていくとしよう。

 

編集後記

管理人が気になったポストを取り上げます。